医療保険

医療保険が必要な理由

一頃よりは減ったものの、CMやチラシ広告、新聞広告でいろいろな「医療の保障」の保険
(以下、医療保険)を目にします。種類はたくさんあるけど…。

何故、医療保険が必要なのでしょうか?
実は、社会保険や国民健康保険が適用にならない治療がたくさんあるのです。

(例1)クモ膜下出血の手術~親戚の伯父の経験~
血管に瘤(こぶ)ができ、そこから出血している。
出血を止めるには1個20万円の渦巻状のコイルが2個必要である。

(例2)抗がん剤の投与~わたしの母の経験~
ほとんどの抗がん剤が効かないが、米国の「アービタックス」なら劇的に効いた事例がある。
空輸代も含めて1本13万円を毎週投与してみる価値はある。

医師は患者とその家族にこう質問します「どうしますか?」と。
社会保険や国民健康保険でまかなえないということは、金銭面の負担がのしかかるということを意味します。金銭面での負担を補うために医療保険が存在しているのです。

その医療保険。
なんでもかんでもとオプションを付けると月々の保険料は高額になります。
シンプル・イズ・ベストが正しい医療保険の選び方の基本でしょう。

医療保障の必要額

生命保険加入者は入院給付金日額をどれくらい準備しているのでしょうか?生命保険文化センターの調査(「生活保障に関する調査」平成19年度)による平均が下表です。

男性 女性
約12,000円 約9,000円
5,000円未満 8%
5,000円以上 34%
10,000円以上 58%

ほとんどの方が「1日5,000円以上」の給付金を準備しています。

このデータからは、みなさん「かなりしっかりと」入院や手術に備えた準備をされているということがおわかりいただけると思います。
生命保険文化センターは、過去5年に入院した人の「1日の自己負担額の平均」「20,100円」
とも発表しています。この数値は「1泊5万円」といった部類の差額ベッド代等も含めた数値なので、一般的な平均値よりは高額でしょう。

そんなに必要なのでしょうか?

実は、生命保険文化センターが発表した「1日自己負担額の平均」は「高額療養費」の割戻し前の数値です。
「健康保険」「国民健康保険」には「高額療養費」の割戻し制度があります。つまり「健保」「国保」が適用になった治療費は一定の自己負担で済み、データ程高額ではありません。

下表は、新制度(平成18年10月以降)における医療費自己負担額(月単位)の計算式です。

月収53万円未満の場合
80,100円+(1ヵ月の自己負担医療費-267,000円)×1%
月収53万円以上の場合
150,000円+(1ヵ月の自己負担医療費-500,000円)×1%

この制度は「病院1施設につき」なので、病院ごとに計算します。
転院は負担倍増になります。

例えば、100万円の医療を受けた場合、割戻し後の1ヵ月の自己負担額は87,431円です。
しかし「高額療養費」の割戻しを受けることができるのは、「健保」「国保」が適用になった
医療費のみで、適用にならない医療費(療養費)があるのも現実です。
代表的なものが次の4つです。

  • 食事代(月2万円程度、1食260円)
  • 国が未承認の薬の治療費(最新の抗がん剤等は未承認の場合がたくさんあり、高額です。)
  • 最先端の「高度先進医療」(主にがんの治療で1回の治療費が300万円程度のものもあります。)
  • 個室等の「差額ベッド代」は、病床数でみると下表の通りで約9割が1万円以下です。「差額ベッド」とは特別療養環境室のことで、いわゆる個室・2人部屋・3人部屋・4人部屋です。

(平成16年度厚生労働
省保険局医療課調べ)

実際は、家族の見舞い交通費等雑費の支出も
普段の生活以上になります。
やはり、医療保険は「給付金日額10,000円」
(余裕がないときは5,000円~)でご準備いただくことで、
あらゆる局面に備えることができ、ご安心いただけると思います。

医療保険で保障される1入院の必要日数

医療保険で保障される1入院の日数にはいろいろな型があります。よく見かけるのが、「60日」「120日」「180日」「無制限」です。これは「60日型」で充分ではないでしょうか。
データ(平成17年 厚生労働省「患者調査」)で検証してみます。

■退院した患者の平均入院(在院)日数
※小数点以下四捨五入

1 . 年齢別
平均 0~14歳 15~34歳 35~64歳 65歳以上
38日 9日 13日 34日 51日
2 . 傷病別
感染症 血液・造血器の疾患 糖尿病 認知症を含む
精神障害
24日 26日 34日 298日
眼の疾患 高血圧性疾患 心疾患 脳血管疾患
10日 41日 28日 102日
呼吸器系の疾患 肝疾患 筋骨格系等の疾患 妊娠・分娩等
29日 30日 38日 8日
神経系の疾患 消化器系の疾患 損傷等外因の影響  
67日 19日 38日  

精神障害や脳血管疾患(障害が残ったケース)では、60日超の入院を余儀なくされます。
脳血管疾患で障害が残った場合、障害者の認定を受けることで、医療費の負担は軽減されます。
実際に、60日型の保険でまかないきれずに負担がかかるのは「精神障害」です。

医療保険が支払われないケース

医療保険に限らず、生命保険に加入する方には「告知義務」という「義務」があります。
「告知義務」とは、保険契約のときに過去5年間の病歴や現在の健康状態について契約者が
もれなく告知書に記入する「義務」のことです。
その義務に違反することを「告知義務違反」と言います。
加入する人が公平な状況である(健康である)状態を保つために大切な制度です。
嘘の告知や告知漏れで給付金が支払われないケースはたくさんあります。

2つの事例を紹介します。是非頭の片隅に置いておいてください。

事例1裁判の判例より(熊本地裁 昭和56年3月31日判決)

口内炎を告知せずに白血病で亡くなった人が保険会社から支払いを拒否されました。
しかし、裁判では、保険契約の解除は認められず、保険金を支払うように命じられました。

「告知義務違反」があっても、その事実と病気・ケガの間に因果関係がなければ、
原則的に保険金・給付金は支払われます。

事例2病気に契約前からかかっていたようだけど…

「医療保険」に入って1年後に5ミリの胃がんが発見されました。
その場合の入院給付金は支払われますか?
がん細胞が5ミリに成長するのには5年かかるとされています。

一般的には支払われます。
診断確定を受けたのが責任開始日の後であれば問題ありません。
契約前にがんと診断確定されていた場合、ご契約者および被保険者がその事実を知って
いるかいないにかかわらず、ご契約は無効となり、給付金などはお支払いされません。

三大疾病の保障は必要なのか?

三大疾病とは「がん」「心血管疾患」「脳血管疾患」を指します。
この中で「保険」で万全の準備が必要なのは「がん」です。
治療期間が長期にわたるケースがあることや治療費がケタ違いに高額であることが
その理由です。
心血管疾患や脳血管疾患では発病後、「心機能障害」や「運動機能障害」により自治体から「障害者手帳」の交付を受けることができることもあります。(教えてくれる病院と教えてくれない病院があります)
障害者認定を受けた後は、入院や手術で厚生医療が適用になると治療費が無料になるケースもあります。「心血管疾患」「脳血管疾患」をとりたてて特別視する必然性は見当たりません。

健康でなくても入れる?

糖尿病で通院している。
狭心症で通院している。
乳がんになったことがある。
高血圧で薬を飲んでいる。
それでも加入できる医療保険はいろいろとあります。一般的に「条件緩和型医療保険」と呼ばれ、一般的な医療保険に比べて、割高な保険料が設定されています。
既往症や治療中の病気の種類によっては加入可否の基準が商品ごとに大きく異なります。
プロに相談するのが一番の近道です。
必要なときは、このホームページからご相談いただけますのでご活用ください。

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